パーソナルトレーナーとしてフリーランスで働くメリットとは？働き方や準備すべきこと

スポーツトレーナーとしての働き方には、スポーツジムやフィットネスクラブなどに所属する社員として働く方法もあれば、プロスポーツ選手や個人と契約するフリーランスとして活動する方法もあります。スポーツトレーナーのなかでも、マンツーマンで相手の要望に合わせて指導するパーソナルトレーナーは、フリーランスとして活躍しているケースが多く見られます。今回は、フリーランスのパーソナルトレーナーになるために必要なことや、フリーランスのメリット・デメリットについてお伝えします。

パーソナルトレーナーの働き方

パーソナルトレーナーは、プロスポーツ選手や一般の人に対してマンツーマンでトレーニングを指導します。一般的なスポーツトレーナーと違い、契約した相手の目標に合わせて、柔軟な対応を行うのが大きな特徴です。パーソナルトレーナーとしてスポーツジムに所属するケースもありますが、フリーランスとしての活躍が可能で、自分でスケジュール調整しながら働けるという魅力があります。パーソナルトレーナーの詳しい仕事内容や働き方について見てみましょう。

パーソナルトレーナーの仕事内容

上述したように、パーソナルトレーナーは、グループを対象とするのではなく、一人ひとりの要望に合わせ、体を動かすトレーニングだけでなく、食事面や生活面についても細かな指導を行います。

パーソナルトレーナーを必要とする人は、プロスポーツ選手やトップレベルの競技選手から、ダイエットや運動を目的とした一般の人まで、さまざまです。

パーソナルトレーナーの仕事内容について詳しく知りたい方は以下をご覧ください。
―パーソナルトレーナー、その仕事内容と働き方の可能性

パーソナルトレーナーの働き方は？

パーソナルトレーナーとして働く方法は主に、「正社員（契約社員）」「開業」「フリーランス」の3つがあります。

正社員（契約社員）
スポーツジムやトレーニングセンターに社員（契約含む）として勤務する方法です。顧客に対する指導のほか、一般事務も担当します。
開業
自らがスポーツジムやトレーニングセンターを開業し、社長兼パーソナルトレーナーとして働く方法です。事業所の代表となるため、経営に関する業務も担います。従業員を雇えば、事務作業を任せられます。
フリーランス
スポーツジムやトレーニングセンターを持たずに、個人の顧客に合わせて働く方法です。既存のジムやトレーニングセンターから業務委託を受けるか、レンタルジムを活用したり、顧客の自宅を訪ねたりして指導を行います。フリーランスの場合は従業員を雇うケースは少なく、集客や金銭面の交渉などもすべて自身で行います。

フリーランスのパーソナルトレーナーになるメリットとデメリット

複数の働き方があるなかで、フリーランスには、ほかに比べてどのようなメリット・デメリットがあるのでしょう？

フリーランスとして働く場合のメリット

メリットとしては以下のような点が挙げられます。

顧客に総合的にかかわれる
業務委託の場合は難しいものの、個人で集客した顧客に対しては、トレーニングだけでなく生活面のすべてにおいて柔軟にかかわることが可能です。食事や睡眠といった生活管理をはじめ、メールや電話でやりとりをしながらメンタル面を支えたり、そのときどきの体調に合わせて細かいプログラムを組んだりできるでしょう。顧客の納得がいくまで話し合ったうえで指導を行えるのは、フリーランスの大きなメリットです。
時間を自由に使える
フリーランスは勤務時間が決まっておらず、相手との予約時間以外は自由に過ごせます。新たな資格取得のために勉強したい、自身もアスリートとして活動したいなど、自分の目標に合わせて動けるのが魅力です。もちろん多くの顧客と契約して週末も働くなど、仕事を充実させるのもよいでしょう。
成果がそのまま収入につながる
社員のように固定給制ではないため、多くの契約を取れば、その分収入につながります。社員として働く場合でも歩合制となるケースもありますが、フリーランスは自身で料金を設定できるうえ、工夫次第で必要経費を抑えられるため、利益を上げやすいのです。開業した場合は、テナント代や人件費など、一定の必要経費がかかるため、売上がそのまま収入になるわけではありません。しかしながら、フリーランスは開業する場合に比べて経費を調整しやすいため、利益率が高くなりやすいのが特徴です。

フリーランスとして働く場合のデメリット

一方で、以下のようなデメリットもあります。

契約できないと収入を得られない
フリーランスは顧客と契約できなければ、収入を得られません。既存のスポーツジムやトレーニングセンターの正社員であれば、固定給の収入がありますが、フリーランスの場合は、仕事がなければ生活費そのものに困ってしまいます。しかし、集客をするためには、実績が必要です。そのため、ある程度の経験を積み実績を上げるまでは収入が不安定になるのがデメリットといえるでしょう。業務委託であれば、フリーランスでも委託先の実績のもとで集客は可能です。ただし、仲介手数料が発生するため、利益は減ってしまいます。
本来の仕事以外の業務が多い
フリーランスは、集客や事務作業、税務会計などの業務をひとりでこなさなければいけません。顧客の指導方針に大きくかかわれるのはメリットでもありますが、指導以外の業務に多くの手間がかかり、社員として働く場合よりも自由な時間がつくれないこともあります。
さまざまな能力が求められる
フリーランスとして成功するためには、トレーニング指導のスキルだけでなく、経理・マーケティング・交渉術などさまざまな能力が求められます。パーソナルトレーナーとしての技術向上に加え、それらの知識を習得するための時間も確保する必要があるでしょう。

フリーランスのパーソナルトレーナーを目指すうえで準備したいこと

フリーランスのパーソナルトレーナーとして働くには、どのような準備が必要なのでしょう。ここでは具体的に必要な知識、あれば便利な資格などについて説明します。

会計事務や顧客管理の知識をつける

フリーランスは、特定の会社や団体に所属せず、仕事に応じて契約を行い、個人の裁量で業務に対応します。フリーランスになるための資格はなく、特に準備しなければならないものはありません。ただし、収入を得る以上、税務会計を行う必要があるため、会計事務を学んでおくとよいでしょう。また、自身で顧客の情報を管理する必要があるため、顧客管理方法について理解しておくことが大切です。

個人事業主として開業届を出す

フリーランスは、税務上の区分では個人事業主に含まれます。個人事業主とは、税務署に開業届を出している個人を指します。フリーランスも個人事業主も働き方自体には変わりはありませんが、フリーランスになるために必ずしも開業届を出す必要はありません。しかし、個人事業主として開業届を出していると、多くのメリットを得られます。例えば、「青色申告により節税効果が期待できる」、「赤字を最大で3年間繰り越せる」、「開業届を証明として融資を受けやすい」など、経営において有利な面が多いのです。パーソナルトレーナーとしてしっかり収入を確保したいと考えるなら、開業届を出しておくとよいでしょう。

なお、個人事業主として青色申告をするためには、開業届のほか、青色申告承認申請書の提出も必要です。詳しくは届出を行う税務署に確認してください。

集客につながる実績や資格の取得

フリーランスのパーソナルトレーナーは、先にもお伝えしたように、自分で集客し、収益を高める必要があります。集客に必要な信頼を得るには、具体的な実績や資格取得が欠かせません。

パーソナルトレーナーという資格はありませんが、取得しておくと有利になる資格はいくつかあります。
詳しくは、「パーソナルトレーナーとその資格取得について徹底紹介」をご覧ください。

フリーランスになるのは、資格取得と実績を増やしてから

スポーツトレーナーは確かな技術と顧客からの信頼があれば、必ずしも会社に属していなくても働くことは可能です。特にパーソナルトレーナーは、マンツーマンでの指導が基本のため、プロスポーツ選手からの信頼を得られれば、企業に勤める以上の収入を得られる可能性もあるでしょう。

ただし、顧客からの信頼を得るには、それに値する経験や実績が欠かせません。高校を卒業してすぐにフリーランスになったとしても、信頼できる実績がないため、顧客につく人はほとんどいないでしょう。まずは、トレーナーとしての専門知識を身につけるための資格を取得し、そのうえで、信頼に値する経験と実績を積むことが大切です。スポーツ系の資格だけではなく、医療系の資格取得も取得すれば、あらゆる面でスポーツ選手や一般の人を支援できます。実力のあるフリーランスとして、確かな資格と経験を持つパーソナルトレーナーを目指しましょう。

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