機能訓練指導員の将来性とは？仕事内容、なるための方法を解説

昨今、日本は超高齢化社会への歩みを加速させています。高齢者の人口比率が高まるということは、介護の必要性のある人がこれからも増えていくことを意味します。こうした社会の高齢化に伴い、注目を集めているのが「機能訓練指導員」です。たとえば骨折の治療のあと、機能回復のためにリハビリテーションが行われますが、その指導を介護施設をはじめとした施設で行う専門家が機能訓練指導員です。今回はその仕事内容、待遇、機能訓練指導員になるための方法を紹介します。

機能訓練指導員とは

それでは、機能訓練指導員の概要から見ていきましょう。

リハビリテーションのプロフェッショナルが機能訓練指導員

機能訓練指導員の仕事内容・役割を表すと「リハビリテーションを必要とする人の心身に合わせ、機能訓練を行い、症状の改善、機能の回復を促し、自立して生活活動を行えるように支援を行う」ということになります。リハビリテーションの指導で大切なことは、身体の症状改善や機能回復と同時に、自分の生活活動を他者の手を借りずに自身で行える「生活の自立」を目標とすることです。要介護の必要度を少しでも下げることで、本人も自信を持って自由な生活活動ができるようになり、社会的には、介助に関わるスタッフ数や労力を少なくさせることにつながります。そのため、この機能訓練指導員という職業は、役割や機能訓練指導員になるための資格要件などが介護保険法で定められています。

高齢化で社会的なニーズが高まる

機能訓練指導員を求める社会的な情勢が強まっているのは、日本人の総人口に占める高齢者の割合が高まり、高齢化が進んでいるといった背景にあります。高齢者の介護は年齢の若い世代が担うことになるので、介護の現場で働くスタッフの人数と介護を必要とする高齢者の人数とのバランスが偏ることは、介護する側の負担が大きくなることを意味します。そのため、高齢者の「生活の自立」を機能訓練指導で支援することは社会的にも重要な課題であり、大きな意義があります。

機能訓練指導員の仕事内容や待遇

続いては、機能訓練指導員の仕事内容や、気になる給与などの待遇面について見ていきます。

仕事内容

機能訓練指導員の仕事の概要は、次のようにまとめることができます。

リハビリテーションが必要であり、介護施設で機能訓練の指導を受ける利用者に関して、その身体機能の評価、現在の生活環境と身体機能との関係の確認、利用者本人や家族の機能訓練についての希望や意向などの聴取を行う。
身体機能の評価、本人や家族の意向などから、どのような訓練が必要かを立案し、訓練内容やスケジュールを「機能訓練計画書」にまとめる。この機能訓練計画書は3ヵ月ごとに訓練効果や課題など、経過から見直し、再作成する。
必要とされる指導を組み合わせ、マンツーマンや少人数対応で実際に利用者（対象者）に接し、指導を通じて目標を達成していく。

実際の訓練内容としては、日常に欠かせない基本的な歩行訓練から、生活に必要な筋肉の力を確保するための筋力トレーニング、意思を伝えるのに大切な言葉の発声練習、楽しみながら身体を動かすレクリエーションなどを行います。そして、利用者に適した車椅子や補助・自助具の選出、さらに利用者の介助に直接関わる介護スタッフに対して、利用者自立支援のための提案や指導までを行うことになります。

勤務先と待遇

「機能訓練指導員」の勤務先は、リハビリテーションを必要とする人が集まったり暮らしたりする施設となる「介護福祉施設」が代表的です。具体的にはデイサービス、特別養護老人ホーム、有料老人ホームなどであり、仕事内容は、要介護度の高い利用者に対しての、生活の自立のための基本的な訓練が中心になります。そして施設によっては指導だけではなく、実際の介護やレクリエーションの運営、利用者の送迎など介護スタッフに近い役割も担うケースもあります。

そしてもうひとつが「要介護者向けの医療施設」への勤務で、介護療養型医療施設や病院併設のリハビリテーションセンター、介護老人保健施設などの医療施設で機能訓練指導を行います。

気になる給与ですが、厚生労働省が2016年に行った調査によると、介護職員処遇改善加算の取得（届出）をしている事業所で働く機能訓練指導員の平均給与は約34万円となっています。ただし、この数値はあくまで平均であり、その他の取得資格や、働き方、勤務する施設などによって、上乗せされる手当の有無といった点が変わることになりますので実際にはある程度上下の幅があると考えられます。

将来性と機能訓練指導員になる方法

ここまで機能訓練指導員という職業がどのようなものかを説明してきました。ここからは機能訓練指導員という仕事の将来性と、機能訓練指導員になる方法を紹介します。

指導員の人手不足は続き、必要性の高さは継続

冒頭でも述べたとおり、日本人の高齢化は今後もますます進むことが懸念されています。また、要介護者の日常のサポートのためのデイサービスを提供する通所介護施設や、ショートステイを担当する短期入所生活介護施設、そして、在宅介護が難しい要介護老人の入居を引き受ける特別養護老人ホームでは、施設ごとに1人以上の機能訓練指導員を配置しなければならないという法律上の決まりがあります。ですので、高齢者の要介護者が増えれば施設数も増やさなければならず、それだけ機能訓練指導員の人数も必要になってくると予想されるのです。社会の高齢化とともに、機能訓練指導員の採用枠は社会全体としては広がることになるので、今から職業として目指すことで、将来にわたって活躍の場が期待できます。

機能訓練指導員になるために、求められる経験と資格

機能訓練指導員になるには、まず次の資格のいずれかひとつを取得している必要があります。専門の資格取得者としての技術と経験による施術を行いながら、機能訓練指導員として働くことになります。

看護師または准看護師：要介護者に対して看護師としての役割を持ちながら、機能訓練指導員を兼務する。
理学療法士：病院や他の施設で理学療法の技術者として、要介護の原因となる患部、不調部分に対しての治療を行いながら、機能訓練の指導をする。
作業療法士：着替えやトイレなどの日常的な生活行為や家事、そして仕事や余暇などの「作業」に対してその心身に対する支援をしつつ、機能訓練を指導する。
言語聴覚士：言葉や摂食などの障害の評価や回復のためのリハビリテーションの支援をしつつ、機能訓練指導員としての活動を行う。
あん摩マッサージ指圧師：患部の回復、悪化や再発の予防のためのマッサージ療法を施しつつ、機能改善・回復に向けての機能訓練指導員として活動する。

ここまでの資格は病院や診療所と関わりが深かったり、マッサージのように一般的な利用者が多かったりする資格ですが、次に紹介する資格も、機能訓練指導員になれる条件です。

柔道整復師：骨折や脱臼といった症状の治療と機能回復を目指しつつ、機能訓練の指導も行う。（柔道整復師についてはこちらをご覧ください）
鍼灸師（はり師、きゅう師）：2018年から新たに加えられたのが鍼灸師です。鍼（はり）と灸（きゅう）により、患部や不調部位のケア、悪化や再発の予防のための施術をしながら機能訓練指導員としても活動する。ただし、鍼灸師に関しては、鍼灸師資格（はり師資格およびきゅう師資格）の所持に加え、機能訓練指導員の在籍する施設で半年以上実務経験を積む必要があるので注意が必要です。（鍼灸師についてはこちらをご覧ください）