【職種別】スポーツに関わる仕事をするために必要な資格、有利になる資格とは?

【職種別】スポーツに関わる仕事をするために必要な資格、有利になる資格とは?

スポーツに関わる仕事はさまざまあり、職種によっては資格が求められるケースがあります。「スポーツ選手をサポートする仕事をしたい」「スポーツに関わる仕事をしたい」など、目指す仕事は人によってそれぞれでしょう。夢を実現する方法のひとつとして、資格取得を考えてみてはいかがでしょうか。今回はスポーツに関わる職種別に必要となる資格、取得しておくと有利になる資格について詳しくお伝えします。

   

スポーツ選手の活動をサポートするのに有利な資格

第一線で活躍するスポーツ選手を支えるには、専門的な知識が必要です。スポーツ系の仕事のなかには、資格取得を条件としないケースもあります。しかし、幅広く活躍したいと考えるなら、知識と経験を高め、周囲から信頼されるようなスキルを身につける必要があるでしょう。

例えば、代表的な仕事のひとつにスポーツトレーナーがあります。スポーツトレーナーの資格にはさまざまな種類がありますが、選手の技能向上をサポートする資格と、けがの防止やリハビリテーションを行う資格の大きく2つに分けられます。それぞれのケースにおいて、必要な資格を紹介します。

   

技能向上をサポートするトレーナーになるうえで有利となる資格

まずは、技能向上のサポートを主な目的とするトレーナーを目指す際に役立つ資格を見てみましょう。

  • NSCA認定パーソナルトレーナー(NSCA-CPT)
    アメリカ、コロラド州に本部を持つNSCA(National Strength and Conditioning Association)の日本支部、NSCAジャパンが認定する民間資格です。スポーツ選手のほか、一般の人に対するトレーニング指導を行うための資格で、満18歳以上で高等学校卒業以上の学歴があれば受験できます。必須の講習はないため、基本的には独学で勉強する必要があるでしょう。
    またNSCAには、プロスポーツ選手やチームを対象とし、傷害予防とパフォーマンス向上を目的としたトレーニングプログラムの作成とともに、それを実行できる知識と技能を認定する「CSCS資格」もあります。ただし、こちらは学位・修士・博士などの学位取得者、もしくは高度専門士の称号保持者でなければ受験できないため、ハードルが高くなります。
  • 日本スポーツ協会公認アスレティックトレーナー
    日本スポーツ協会が認定する、スポーツ選手や一般の人のメディカルコンディショニングに関するサポートを行う民間資格です。満20歳以上で日本スポーツ協会が認める団体からの推薦があり、かつ同協会が実施する講習会に参加できると判断された人が対象です。講習会を受講し、検定試験に合格すれば資格を取得できます。
  • NATA 認定アスレティックトレーナー(NATA-ATC)
    全米アスレティック・トレーナーズ協会が認定する資格です。国内では民間資格の一種とされますが、アメリカでは国家資格に該当するため、海外遠征を想定する場合には役立つでしょう。
    資格取得には、アスレティックトレーニング教育認定委員会公認のアメリカにある4年制大学、もしくは大学院のアスレティックトレーナープログラムを履修(所定のインターシップの単位履修も含む)し、卒業後に認定試験に合格する必要があります。
  • 認定アスレチック・トレーナー(JATAC-ATC)
    ジャパン・アスレチック・トレーナーズ協会が認定する民間資格です。NATA認定トレーナーもしくは日本スポーツ協会公認アスレティックトレーナーの資格取得者は、ジャパン・アスレチック・トレーナーズ協会の正会員登録をすれば、認定アスレチック・トレーナーと名乗ることができます。
    また、2年制以上のスポーツ科学系専門学校・大学・大学院を卒業した後、一定の単位を取得したうえで正会員登録をして資格を得ることも可能です。ほかにも、「柔道整復師」「あん摩マッサージ指圧師」「鍼灸師」「理学療法士」「作業療法士」「看護師」などの医療系国家資格を取得後、協会認定の講習を受講し、既定の単位を取得することで正会員となり、認定アスレチィック・トレーナーを名乗れます。

       

けがの防止、リハビリのサポートもできるトレーナーになるための資格

前項で紹介した資格はすべて民間資格で、主にスポーツをする人のトレーニングメニューの作成や管理、サポート、けがの予防などに向けた知識を身につけるものです。したがって、けがをした場合の応急処置やけがをした後のリハビリテーションなどは行えず、治療者としての活動はできません。そこで検討したいのが、医療系の資格です。スポーツトレーナーになるうえで取得しておくと有利な国家資格を紹介しましょう。

  • 柔道整復師
    骨折・脱臼・捻挫・打撲などの、スポーツによるけがの治療が行える国家資格です。大学や専門学校、養成施設で3年以上、柔道整復師になるための知識と技能を習得したうえで、国家試験に合格すれば資格を得られます。
  • 鍼灸師
    鍼(はり)と灸(きゅう)を使い、痛みや疲労を取り除く治療を行うための国家資格です。受験のための資格要件は柔道整復師と変わりません。鍼灸師という資格はなく、はり師ときゅう師の2つの国家資格を取得した場合のみ鍼灸師と呼びます。
  • あん摩マッサージ指圧師
    あん摩・マッサージ・指圧の3つの手法により、体の不調を緩和させる施術を行うための国家資格です。これも資格取得の要件は柔道整復師と同じです。
  • 理学療法士
    医師の指導のもと、運動機能の回復を目的にリハビリテーションを行ための国家資格です。こちらも資格取得の要件は柔道整復師と同じです。

上記の資格についてさらに詳しく知りたい方は以下もご参照ください。

「柔道整復師」とはどんな国家資格?取得するメリットや学校選びのポイントは?

鍼灸師になるための資格は必要?その道のりや国家試験について

あん摩マッサージ指圧師の仕事内容、なり方、柔道整復師や整体師との違いは?

理学療法士の仕事とは?理学療法士になるための方法や活躍の場を紹介

      

スポーツ系の指導者(コーチや監督、審判員)になるために必要な資格

スポーツに関わる仕事はスポーツ選手やトレーナーだけではありません。ここでは、そのほかのスポーツに関わる仕事に就くうえで必要な資格について見てみましょう。

  

コーチや監督になるために役立つ資格

スポーツのコーチや監督になるための資格は特に必要ありません。一般的には、競技の経験者が地域のスポーツチームや個人にコーチをするケースがほとんどでしょう。ただし、資格があれば、より高い知識を持つ専門家として認められます。日本スポーツ協会が運営する「コーチングアシスタント」「スポーツリーダー」「スタートコーチ」「コーチ1」「コーチ2」などの資格を取得すると、より本格的な指導ができるでしょう。

※詳細は、「公認スポーツ指導者資格の種類と役割|JSPO」をご確認ください。

   

スポーツ審判員になるための資格

スポーツ審判員の資格は、競技によって取得方法が異なります。例えばサッカーの場合、技能に応じて資格の級数が変わります。市区町村サッカー協会の参加団体、連盟などが主催する試合で審判ができる4級から、公益財団法人日本サッカー協会(JFA)が主催する試合の審判ができる1級までの5つの段階(女子1級を含む)に分かれています。JFAにはほかにもフットサル審判員(1~4級)がありますが、サッカー、フットサルともに各級の講習を受けて認定試験にパスすることで審判員の資格を得られます。

※詳細は、「審判制度概要|JFA.jp」をご確認ください。

プロ野球の審判を目指すのであれば、一般社団法人日本野球機構が実施する「NBPアンパイア・スクール」を受講し、研修審判員として採用される必要があります。その後、プロ野球のキャンプに参加し、適性判断の結果、合格となれば育成審判員(研修審判)として2軍の審判を務められます。その後、1軍のレギュラー審判員として本契約するには、長期にわたって経験を積む必要があります。大変な道のりではあるものの、努力次第で1軍の試合が担当できます。

  

医師としてスポーツ選手をサポートするための資格

柔道整復師や鍼灸師もスポーツ選手のけがの治療にかかわることができますが、より本格的な治療に携わりたい場合に役立つ民間資格を紹介しましょう。以下の資格を取得するには、医師・歯科医師免許を取得していることが前提です。

  

スポーツ選手のケガや不調に対応するメディカル資格

スポーツドクターの資格は、日本スポーツ協会公認スポーツドクターや日本医師会認定スポーツ医、日本整形外科学会認定スポーツ医などがあります。いずれも、医師免許を取ったうえで取得できます。

日本スポーツ協会公認スポーツドクターの場合、日本国の医師免許取得後4年を経過した医師が日本スポーツ協会や加盟団体からの推薦を受けたあと、日本スポーツ協会の講義を受講して取得します。

   

スポーツ選手の歯や口の健康に関わる資格(要歯科医師免許)

スポーツデンティストは、スポーツ選手に歯科医師の立場で関わるための資格です。歯科医師免許取得4年以上で、日本スポーツ歯科医学会・都道府県歯科医師会・日本スポーツ協会加盟競技団体のいずれかからの推薦が必要です。試験はなく、スポーツ歯科医学の講習を受けることで取得できます。

スポーツ選手を食事の栄養面からサポートする資格

食事の面からスポーツ選手を支えたいといった場合には、スポーツ栄養士といった民間資格もあります。

スポーツ栄養士の資格は、満22歳以上の管理栄養士資格を持つ人が対象です。スポーツ栄養指導の経験もしくは予定があり、日本スポーツ協会および日本栄養士協会から認められた後、両団体が実施する講義を受講すると資格を得られます。

   

将来像をイメージし、目的をもって資格取得をめざそう

スポーツ系の仕事は、資格を取得しておくと有利になるケースがほとんどです。資格取得までの流れは大きく分けて2つあります。認定講座を受講後、試験を受けて合格するか、大学や専門学校で知識や技能を習得し試験を受けるケースです。専門的な知識を身につける必要があるため、独学のみで取得を目指すのは難しいかもしれません。

スポーツに関わる仕事をしたいなら、働き方や目的を明確にし、どのような資格が有効なのかを考えておくとよいでしょう。

日本健康医療専門学校は、柔道整復師や鍼灸師、スポーツトレーナーを目指せる医療系専門学校です。
実践的な授業内容で就職後も活躍できる知識・技術の修得が可能です。スポーツ系の仕事に就きたい人は、資格取得に役立てられるでしょう。詳細を知りたい方は、以下をご覧ください。

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